＜Q&A「人事制度の主義」について＞FAQ
Ｑ１：当コースが解説する人事制度の主義がチームワーク主義、人材育成主義だということは、すなわち、他の主義を否定するということか？
Ａ１：いいえ。当人事制度が対象とする組織タイプにとっては、チームワーク主義と人材育成主義が適切であるという判断をしているだけのこと。他の組織タイプにとっては、むしろ別の主義のほうが適切な場合があるはず。
Ｑ２：つまり、組織タイプごとに主義を定めるべき、ということか？
Ａ２：はい。もっと正確に言えば、組織タイプごとではなく、個々の組織ごとに主義を定めるべき。
Ｑ３：主義を定めるのは誰か？
Ａ３：その組織の運営について最高の責任を持つ者（最高責任者）、もしくは、最高責任者からその組織の人事について委任を受けた者（人事責任者）。
Ｑ４：オーナー社長はさておき、最高責任者が数年ごとに交代してしまうケースもあるが、そうした場合、改めて主義を見直したうえ変更すべし、ということか？
Ａ４：新しい最高責任者が「変更したほうが組織の将来のためだ」と判断したのであれば、その責任において変更して構わないと私は思う。
Ｑ５：では、実際に最高責任者が数年ごとに交代した場合、たびたび主義を変更することになってもよし、という意味か？
Ａ５：新しい最高責任者の判断が適切である限り、たびたびの主義変更も、やむをえない。
Ｑ６：「やむをえない」との回答ということは、たびたびの主義変更は不本意という意味か？
Ａ６：はい。不本意である。なぜならば、人事制度に限らず、そもそも「主義」というものは、たびたび変更すべきものではないからだ。
Ｑ７：では、主義をたびたび変更しなくて済むためにはどうしたらよいか？
Ａ７：その組織の将来をしっかり見据え、「長期にわたり効果をもたらすであろう」と確信できる主義を定めることである。そして、その主義を後任者が理解できるように、文書を書き残すことである。
Ｑ８：「長期にわたり効果をもたらすであろう」と確信できる主義を定める際の、注意点は？
Ａ８：その注意点は次の通り。
１）マスコミ等で話題になっている等、その時々、世間で流行しているような主義に惑わされないこと。
２）人事担当者の好き嫌いや、専門的なこだわり等は、脇に置いて検討すること。
３）その組織固有の現在の課題、近々発生すると予想される課題、将来発生すると予想される課題、いずれとも矛盾せず、かつ なるべくいずれにも適用できる主義を定めること。
Ｑ９：前記の注意点を守ることができる主義とは、つまり、「普遍的な主義」ということか？
Ａ９：「普遍的な主義」という言葉の意味次第だが、あらゆる組織に適用できる主義という意味ならば、それは否定する。或る特定の組織にとって長期に適用できるという意味ならば、肯定する。ちなみに、前者否定の理由は、前述のように「主義」とは個々の組織ごとに定めるべきものだからだ。